Nihon University College of Commerce

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日本大学商学部教育方針


 日本大学商学部では教育目標を達成するため、その教育方針を下記のとおり定める。

①アドミッション・ポリシー(入学者受入れ方針)
 実学としてのビジネスに深い興味を持ち、ビジネスの理論を学修するための基礎学力及び社会環境の変化に対応できる応用力・実践力並びに創造性を自ら修得しようとする学習意欲の高い人、さらにビジネスリーダーとして国際的に通用する人材になろうとする人を求める。

②カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成・実施の方針)
 次に示すディプロマ・ポリシーに基づいた学士の養成を目指し、効果的で一貫した教育を実現するために、科目を『総合教育科目』・『専門教育科目』で構成する。『総合教育科目』では幅広い教養を、『専門教育科目』では1年次の「専門基礎科目」においてビジネスの基礎を学修し、2年次以降は「専門科目」によりビジネスの理論と実践力の修得を目標に、基礎から応用へと知識を積み重ねられるよう有機的・体系的に7つのコースを設置し、ビジネスにおける様々な局面において活躍できる人材を養成する。

③ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)
 本学部では、学部教育目標及び各学科の教育研究上の目的に沿って設定した卒業要件を満たした者に学士(商学)の学位を授与する。


商業学科

商業学科

状況を的確に判断しながらビジネス社会で活躍できる実践的な人材を育成します。

 商学は、グローバル化やIT化などの時代の変化に対応して進化を遂げつつあります。
 ビジネス・経済にかかわる専門的な知識を基に、マーケティング、流通、貿易、金融、ビジネス法務など多様な科目群を総合的・体系的に学びます。また、実践への応用力を養い、激動する市場環境に対応できる的確な判断力、問題解決能力を備えることを目的としています。


学科に関するコース
pcsite.png マーケティング・コース
pcsite.png トレード&エコノミー・コース
pcsite.png ファイナンス・コース


卒業生の進路
 卒業生の多くは、卸・小売業、サービス業、金融・保険業などの一般企業に就職し、活躍しています。

経営学科

経営学科

企業経営からNPOまで、産業好悪図の変化に対応でいる「経営する力」を養います。

 21世紀は、市場化が従来の社会、行政領域などに一層進むと予想されます。市場経済の担い手は企業組織を中心になりますが、これらに加えて多様な非営利組織など、様々な特定の組織が参加することになるでしょう。これら市場化の進展に対応する各種の事業組織の創設、組織化、運営、評価などを専門的に行うことができるよう、学んでいきます。


学科に関連するコース
pcsite.png マネジメントコース
pcsite.png ベンチャー&経営情報コース


卒業生の進路
 マネジメント能力を活かし、卸・小売業、サービス業などを中心に幅広い分野で活躍。企業家を目指す人もいます。

会計学科

会計学科

経営活動の動きを計数的側面からとらえるスペシャリストを目指します。

 企業の経営活動の動きを貨幣量、物量という側面から把握した情報を、経営管理に役立て、株主などのステークホルダーに企業成果などの財務内容を開示する役割を果たすのが、会計の中心的役割です。

 このため、社会における会計学の意識と役割を認識し、国際的な視野で、会計学の理論と実際に関する専門的知識を習得し、ビジネス社会をリードしていくことを目指します。また同時に、公認会計士や税理士を目指す職業会計人としての学修も行います。



学科の関連するコース
pcsite.png アカウンティングコース
pcsite.png 職業会計人コース


卒業生の進路
 多岐にわたる企業の経理部門などで幅広く活躍するほか、公認会計士や税理士をめざし、関連事務所などに進みます。

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